《今後の高齢化社会における働き方》

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Tip Top Job東京の黒田です。皆様のご存知の通り、昨今、少子高齢化が進み約十年後には俗にいう団塊の世代の方々が70歳代に入り、今まで以上に介護職のニーズが高まることが予想されます。現在の介護職に就いておられる方々だけでは、間に合わず人材難が懸念されております。

　そして、介護職における就業状況の改善も急務です。課題としては、業務内容がとてもハードなのに対し、40歳-60歳代の人材の割合がとても高く20歳代の就労率が低いのが現実です。現状のままでは業界の将来が危ぶまれます。

■必要なスキル

　肉体労働であるため、体力も必要になります。しかし、人材難のため拘束時間が長いため、このため、より一層の離職率が増加傾向にあります。本来、必要なスキルというものは《体力》そして、《高いホスピタリティー》ではないでしょうか？しかし、労働時間の拡大やハードな業務により大切な適性能力が置き去りになっているのも事実です。今後、AIの発達により業務の軽減はできるとしても、最終的に介護者の満足度を高めるのは現場の介護職員のスキルになります。

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■今後の人材確保の経路は

　政府の働き方改革により、今後、今以上の外国人労働者が増加していきます。しかし、外国人労働者の就業先の門戸は狭く限られた職種になってきます。仮に介護業界での人材供給が可能になりましたら、人材難の懸念は払拭されます。外国人を就労するに至り、ケアマネジャーなどの管理職に海外留学経験者のスキルが必要になります。語学力はもとより、《異文化理解力》や《ホスピタリティー力》のある留学経験者が必要人材であり、特筆すべきスキルは《異文化理解力》です。就労にあたり、宗教上「できること」「できないこと」が多々あり、その際に管理職である留学経験者が指導することによりスムーズな業務が可能になります。さらに、介護職の業務を覚えた外国人労働者が母国に持ち帰り、介護のスキルを母国にて還元することができます。

■今後の課題とは

　やはり、一番の懸念材料は介護を受ける側である介護利用者ではないでしょうか。若い世代の私たちよりも対外国人に対する認知度が低くご自身の身の回りをされることに対して抵抗を感じ、業務を拒む可能性も考えられます。しかし、アジア諸国のホスピタリティー精神はもはや日本以上と言っても過言ではありません。実際の介護業務を行うに至って、真摯な対応により介護利用者からの信頼を得られると確信しております。外国人の就労環境を整備するためにも、留学経験者が管理し外国人労働者への理解を深めることが、トラブル防止策になってきます。

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